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建築コラム

必要な部屋が後から増えることもある!増改築のススメ

 

増改築をする際には費用はいくらぐらいかかるのか、どこに依頼すれば良いのかなど色々と気になることが沢山あります。
そこで今回は増改築にかかる費用から注意点まで、知っておきたい増改築の知識について説明していきます。
増改築をしようかと考えている方は是非参考にしてみてください。

ただ部屋を増やすだけ?増改築とは何か

増改築とは増築及び改築のことです。増築では建物の階数を増やしたり、
敷地内に新たに建物を建てたりして、建物の床面積を増やします。
一方で改築では床面積は変えずに、間取り変更などの工事をします。
このように増改築では今ある建物を取り壊さずに、ピンポイントで工事することができます。
そのため建物を取り壊してから新たに家を作る建て替えでは工事期間中の仮住まいが必要ですが、
部分的な工事ができる増改築なら居住したまま工事を進めることも可能です。またコスト面においても、
建て替えに比べると増改築は安く抑えられるというメリットがあります。
ただし建物の状態によっては追加工事が必要になり、
その分の費用が発生することもあるので注意が必要です。

増改築に必要な費用とは?

新築の場合は一坪あたりいくらと坪単価が明示されており、坪単価によって大体の費用が分かります。
しかし増改築の場合は家の状態や工事の内容によって費用がかなり変わってきます。
例えば一坪あたりの増改築の相場は約70万円ですが、水周りの設置を含む工事や、
平屋を2階建てにする工事などの場合には一坪あたり100万円を超えることもあります。
これに対して1階を対象とした工事や、バルコニーの設置など簡単な工事であれば安く済むことも多いです。
そのため増改築にかかる費用は実際に見積りを取ってみない限り分かりません。
ですので増改築する際には複数の業者に依頼し、見積りを出してもらうことをおすすめします。

増改築ができない家ってある?

床面積が10平方メートル以上増える増改築をする場合には役所に建築確認申請書を提出し、
法律や条例に違反していない増改築であることを認めてもらう必要があります。
その際に建ぺい率に適した建物でなければ建築は許されません。
建ぺい率とは敷地面積に対する建築面積の割合のことであり、地域ごとに30%~80%と定められています。
ですので新築時に建ぺい率いっぱいに建てた場合は増改築はできないです。
他にも耐久性や耐震性に不安があると判断されると、増改築は認められません。
そのため築年数の古い建物や、鉄筋コンクリートや鉄骨の建物を増改築するのは難しいです。

増改築をする場合はどこに頼めばいい?

増改築する際にはハウスメーカーや工務店、建築家などに依頼します。
どこに依頼するかは複数の業者に見積りとプランを出してもらい、比較検討してから決めると良いでしょう。
増改築の実績があったり、アフターサービスが充実していたりする業者は信頼できます。

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